仕事、仕事以外に関わらずわからないこと、知らないことは多くあります。

そんなときは自分で考え続けるより、知っている人に聞くようにしています。その方が早いですし、間違いが少ないです。

まずは自分で

とはいえ、何から何までわからないことを人に聞きまくるわけではありません。

私も毎日のようにわからないこと、知らないことに直面し、その都度調べて自分なりに答えを出すのですが、それが本当に正解かわからないときも多くあります。

自分が得意な分野なら、知らなかったことも調べると案外すぐわかったりするのですが、これまであまりタッチしなかった分野は知りたいことを調べるだけでも苦労し、知りたいことを理解するために理解しないといけないことが多く、なかなか本題にたどり着けないこともあります。

思い切って問い合わせてみる

ある程度自分で調べてもよくわからなかった経験やわかったようなわからないような経験はありませんか？

そんな時は思い切って聞いてみるようにしています。

こんなこと聞いたら恥ずかしいかなとか、そんなことも知らないのかとか思われないかなとか考えてしまいがちですが、現にわからないですし（汗）、そこで恥ずかしがっても何も解決しません。聞いてわかればそれでOKなのです。

また聞かれた方は案外何も思っていない場合が多いですし、そこまでみんな人に興味がないはず。

なので自分でできるところまでは自分でして、それでもわからなければ人に聞くのが手っ取り早いですし、解決の近道かと思います。

私もわからないことを人に聞いてそれを理解して、そのことをお客様に伝えるとそれだけで喜ばれることもあります。

誰に聞くの？

いざ人に聞くとなってもだれに聞いていいかわからない場合も多いかと思います。

その分野に詳しい人を知っていればいいですが、その分野に詳しい人を知らない場合、公的機関のお問い合わせ窓口に問い合わせてみましょう。

私も自治体関係の業務で、地方自治法施行令のとある条文がわからなくて、条文を読む限りの意味はわかるのですが、その条文の背景や、趣旨がわからなかった（というか腑に落ちなかった）ので総務省に問い合わせをしてみました。

結論として腑に落ちない部分はあるものの、処理方法はわかりました。どのように処理すればいいかだけでもわかったのでよかったです。

ですので、だれに聞いていいかわからない場合、知りたい情報の大元（今回の場合、管轄部署である総務省。金商法なら財務省とか。団体とか）に問い合わせると解決することも多いです。

まとめ

googleで検索すればある程度のところまでは自分で調べられるようになりましたが、その信ぴょう性の判断まで考えるとやはりgoogleだけでなく、法律や条文にまでさかのぼって調べて考える必要がありますし、その法律や条文がわからなければ、聞くしかありません。

そういう時は思いきって聞いた方が早いですし、確実です。

ただ本当に聞きたいこと、知りたいことは、法律や条文ではカバーしきれていない判断の要素が入る部分で、そうなると条文の理解だけでなく、その背景や制度趣旨まで斟酌して判断する必要があり、経験が必要になります。正しいか間違っているかわからないことも多いですが、判断のよりどころとしてその背景や趣旨までを考える癖をつけていれば、正解かどうかはわからないが、間違っていないというところまではいけると思います。そこから先は実際に経験しているかに左右されますし、逆にそこが付加価値だと思います。

この辺りはまた記事にしたいと思います。

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【編集後記】

今日は午後から家の近くのお客様のところで用事があったので、午前中は家で仕事をし、午後そのお客様のところにいきました。予定ではお客様での用事が終わってからはいつもいくコワーキングスペースにいくつもりでしたが、用事がすこし長引いたのでコワーキングスペースに行くには中途半端だったので、急遽実家に行き仕事をしていました（実家も近いのです）。

仕事場を自由に決めることができるのも独立のメリットです。
急に帰るとびっくりされるのですが、家族の顔も見れて良かったです。